JR東日本は10月23日、電化された鉄道の架線検査の新方式「架線設備モニタリング」について、導入線区を在来線の全線区に拡大したと発表した。検査の省力化や品質向上による労働環境の改善を目指す。
架線設備モニタリングは、JR東日本が運用している電気・軌道総合検測車「East i」に搭載したカメラやセンサーで画像などのデータを取得し、これにより架線設備を検査するもの。2021年4月から首都圏線区以外の在来線38線区、約5500kmに導入している。一方、首都圏線区の約2000kmでは輸送密度が高く、トロリ線を通過する列車の本数も多いため、「East i」による検査は行っていなかった。
JR東日本によると、架線設備モニタリングの導入拡大に向け、トロリ線測定の頻度や精度の検証を実施。山手線では1編成にモニタリング装置を搭載し、営業車によるモニタリングの検証も行った。
今年2025年10月からは「East i」にトロリ線を高精度に撮影するカメラを追加搭載。これにより撮影した画像データを併用することで、首都圏の全線区に架線設備モニタリングを導入したという。
これによりJR東日本は、ミニ新幹線区間の奥羽本線（山形新幹線）・福島～新庄と田沢湖線（秋田新幹線）・盛岡～大曲を除く在来線の全43線区、約7500kmに架線設備モニタリングを導入。山手線の営業車によるモニタリングの検証も「East i」による架線設備モニタリングに移行するとしている。
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